選ばれる大学であり続けるために 立教学院が進める伴走型DX

少子化のなかでも選ばれる大学であり続ける。立教大学が向き合うのは職員の働き方そのものだ。全専任職員への生成AI付与に加え、専任組織が各部署に伴走し、業務の要否まで問い直す。ツール導入では終わらない改革の狙いを、立教学院常務理事で立教大学副総長の菅谷寧氏に聞いた。

限られた人手で
教育研究の質を高める

菅谷 寧

菅谷 寧

立教学院 常務理事
立教大学 副総長(学院・事務連携担当)
1965年千葉県生まれ。1989年立教大学社会学部産業関係学科を卒業し、学校法人立教学院に入職。プログラム開発などシステム業務に携わったのち、教務部副部長、学生部副部長、総長室事務部長などを歴任。2018年より立教学院理事、2025年4月より副総長、同年5月より常務理事。

立教大学のDXは、単なるデジタル化ではなく、職員の働き方を根底から見直すことを目指している。運営法人である立教学院とともに、デジタルツールを生かして業務のあり方を変えることに、正面から取り組んでいる。その背景にあるのは、経営環境への危機感だ。立教学院常務理事で立教大学副総長を務める菅谷寧氏はこう語る。

「少子化や労働人口の減少など、大学経営を取り巻く環境は年々厳しくなっています。そのような中でも選ばれる大学であり続け、教育研究の質を維持・向上させるためには、限られたリソースを最大限に生かす、抜本的な業務プロセスの見直しが必要です」

起点は2020年7月に学内で発足した「働き方改革推進プロジェクト」だった。検討事項のひとつに職場環境のデジタル化が掲げられ、2023年度には横断組織「DX推進プロジェクトチーム」が立ち上がった。

(※全文:2653文字 画像:あり)

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