「活き活き×やりがい職場調査」で組織を「見える化」し、対話を促す
長野県教育委員会は2022年度から、県内で希望する学校を対象に「活き活き×やりがい職場調査」を実施し、働き方改革をサポートしている。同調査を開発した信州大学教職支援センター准教授の荒井英治郎氏に、学校における働き方改革のポイントについて聞いた。
改革を持続可能にするためには
「組織」で取り組むことが不可欠
荒井 英治郎
学校の働き方改革では、教職を、生涯を通じて続けられる仕事として取り戻すことや持続可能なシステムとして再構築することが求められている。信州大学教職支援センター准教授の荒井英治郎氏は、長野県教育委員会と協働して「活き活き×やりがい職場調査」を実施(共同開発者:国士舘大学講師 清水優菜)。全国で教育委員会関係者、学校管理職、ミドルリーダー層を対象とした働き方改革の研修も行っている。
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