校長の職能開発における課題とその突破

日本の校長の国際比較上の実情を確認したうえで、その職能開発の現状と課題を具体的に指摘するとともに、解決に向けた取り組み例を示す。

進まない校長の職能開発

「個別最適な学び」「協働的な学び」が言われ、教室での学びはチョーク＆トークによる一斉授業から、グループをベースにした探究的な学びへと変化している。教師の学びも、「研修観の転換」によってこれと相似形に変化しつつある。他方、校長の力量形成・職能開発の改善は、遅々として進んでいないように見える。

葛西耕介

東洋大学大学院准教授／兵庫教育大学大学院客員准教授
東京大学大学院教育学研究科博士課程修了。博士（教育学）。主著に『学校運営と父母参加：対抗する《公共性》と学説の展開』東京大学出版会、2023年。教職員支援機構ほか全国で学校管理職・事務職員向けマネジメント研修を多数実施。

日本の校長の特徴をOECDの国際教員指導環境調査（TALIS）から見てみよう。48か国・地域が参加した最新の公表データ（2018年調査）では、日本の小中学校の校長それぞれ約200人から回答を得ている。以下は中学校の校長の場合である。

第１に、校長のキャリアである。参加国の校長の平均年齢は51.4歳であるのに対して、日本は58.0歳であり相当に高い。それでありながら、校長としての勤務年数は短い。また、非教育系の仕事の経験が少ない。つまり、管理職の経験も他業界の経験もほぼないまま教師が校長に就き、しかも短期間で終えるのである。

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