ビデオコミュニケーションが実現するハイブリッド授業の新たな可能性[AD]

島方 敏　ZVC JAPAN株式会社（Zoom）公共・文教営業部 部長

米国のズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（Zoom Video Com munications）が提供するビデオコミュニケーションツール「Zoom」が、この１年間で巨大な教育プラットフォームへと成長を遂げている。世界の教育現場における1ヶ月間（2021年4月）のZoom利用時間は、対一昨年比で30倍超（2400億分）、利用回数は13倍（6億回）、延べ参加者数は70億人に到達。さらに日本でも、ビジネス用途だけでなく、教育分野での活用が広がってきた。

「インターネットで『授業 Zoom』と検索すると、Zoomを活用した実際の授業風景の画像が数多く出てくるようになりました。今やZoomは学校現場で欠かせないツールとして浸透していることを実感していただけるかと思います」と日本法人のZVC JAPAN 公共・文教営業部で部長を務める島方敏氏は話す。

その一方、オンライン上のビデオコミュニケーションは、実地や対面での授業に比べ、相手の表情などの細かい情報が伝わりにくいという課題もあるが、島方氏はZoomが急速に浸透した要因を、コミュニケーションに欠かせない2つの要素を追求してきたからだと見ている。１つは、タフな環境でも「つながりやすく切れづらい」基本性能。もう１つは表情や仕草といった視覚情報だ。

「コミュニケーションを通じて醸成される親近感・安心感・一体感は、言葉のやり取りに表情や仕草等が追加されることで、説得力が増すものと言われています。創業者のエリック・ユアンは、かつてZoomを『コーヒーの匂いが届くコミュニケーションツールにしたい』と語っていましたが、創業時の思いは現在も変わらず受け継がれています。Zoomは新しい時代のコミュニケーション手段として、表情や仕草をより自然かつ高品質に伝えられるよう、コミュニケーション領域の DXを進めていきます」

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コロナ禍以降、学校現場では実地や対面での授業ができないという歯がゆい状況に幾度も直面した。その一方で、「オンラインだからできること」が見えてきた２年間でもあった。

「たとえば、1000人規模の講義は物理的・キャパシティ的に難しい学校でも、Zoomを介すれば一瞬で生徒・学生が参加することができますし、投票機能を活用すれば、彼らの関心軸や理解度に合わせた授業を設計することも可能です。ブレイクアウトルーム機能を使い、授業の合間に小グループごとのディスカッションを挟めば、場所を確保したり、椅子を移動せずとも関与度の高い授業を展開することができます。さらに、海外の学校と遠隔授業を実施する際は、新たに加わった同時通訳機能を使うことで、遠隔から参加した通訳者による通訳が副音声で聞けるようになりました。このようにZoomは物理的な距離だけでなく、言語の壁も越えつつあるのです」

コロナの新規感染者数は減少傾向にあるが、ビデオコミュニケーションはもはやオフラインの一時的な代替ではない。島方氏は「この２年間で培ったオンラインの利便性やメリットを、今後どう活かしていくかを考える時機にある」と強調する。その一例が不登校生徒の授業参加だ。

「『オンラインなら参加できる』という児童学生も少なくなく、不登校生徒の学習環境の保障という面でもZoomの活用が広がっています」

島方氏はニューノーマル時代の教育のキーワードを「オンラインとオフラインを組み合わせたハイブリッド」と定義づけた上で、こう続ける。

「千葉県のある小学校では、客室乗務員によるオンライン航空教室が開催された他、立命館中学校ではイタリアの美術館とのライブ中継でバーチャルツアーが実施されるなど、全国各地でユニークなハイブリッド型授業が展開されています。さらに、課外活動もオンラインによる実施が広がりつつあります。大分マリーンパレス水族館と連携したデジタル水族館の体験ツアーでは、セイウチの口の中から撮影した迫力映像をお届けし、子どもたちから大歓声が上がりました。また、デンソーとのコラボレーションでは、通常立ち入ることができないエリアにカメラが潜入し、実地以上にリアルな製造現場を伝えることで、オンラインならではの新たな体験価値を生み出しています」