多様性を包摂した学校づくり 多層型支援システムとSWPBS
多様なニーズをもつ子どもを前提に、学校全体で支える仕組みが求められている。多層型支援システムやSWPBSを通じて、「多様性の包摂」を学校づくりの土台に据える視点を描く。
次期学習指導要領の示す未来
背景にある「社会モデル」の視点
前川 圭一郎
白梅学園大学 非常勤講師/日本ポジティブ行動支援ネットワーク 運営委員
複数の自治体の公立小中学校において、多層型支援システムの社会実装に取り組んでいる臨床家であり研究者。
次期学習指導要領の「論点整理」では、「多様性の包摂」を通常の教育の基本方針の一つとして正面に据えることが明確になった。これは、現在の「通常の教育に追加の特別な配慮を上乗せする」という発想ではなく、通常の教育をインクルーシブなものへと更新していくという転換である。実際、学校現場には多様なニーズをもつ子どもたちが在籍しており、「学校づくりの土台に包摂を置く」という視点は欠かかせない。また、これを具体化するために、論点整理では、柔軟な教育課程(いわゆる二階建ての設計)や通級による指導の柔軟な運用などが示されている。
本稿では、次期学習指導要領のキーワードに触れつつ、「多様性を包摂する学校」を実現するための具体的な方策として、多層型支援システム(Multi-Tiered System of Supports、以下 MTSS)の一つである学校規模ポジティブ行動支援(School-Wide Positive Behavior Support、以下 SWPBS)を用いた学校づくりについて紹介する。
(※全文:2611文字 画像:あり)
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