ChatGPTが教育現場を変える 業務効率化と次世代教育への転換

2023年7月、文部科学省は教育機関での生成AI活用について暫定的なガイドラインを公表した。教育現場ではその導入を巡り独自ルールの策定など試行錯誤が続く。ChatGPTで業務効率化を図り、働き方改革を目指す、NEXCENT代表の小澤悠氏に生成AI活用のコツなどを聞いた。

生成AIの教育への活用

小澤 悠

小澤 悠

株式会社NEXCENT 代表取締役
1990年、兵庫県西宮市生まれ。早稲田大学政治経済学部経済学科卒。2013年、丸紅株式会社入社。大豆・菜種等の穀物トレーディング業務に従事。組合専従を経て、経営企画部にて新規事業を担当。2019年から複業活動で教育プロジェクトのANOTHER TEACHERを創設。これまで50校以上の高校で講演・授業を行っており、2020年~私立高校の探究クラスを受け持つ。2022年3月に丸紅を退職。(株)NEXCENTを創業。

生成AIの登場が、社会に強いインパクトを与えている。2022年末より米国ビックテックによるリリースが相次ぎ、大規模言語モデルであるChatGPTはわずか2か月で月間アクス数が1億回を超えた。プロンプト(指示文)に従ってテキスト生成、言語翻訳、要約、質疑応答などができ、ビジネスをはじめ社会のあらゆる場所で検証・実装が始まっている。

教育現場も例外ではなく、個別最適な学習や学習意欲の向上、教師の負担軽減などの活用に期待が集まっている。その一方で、生成AIはディープラーニングの途上にあり、過去データを基にした生成物には、誤情報、バイアス、個人情報の漏洩、著作権侵害などの問題が指摘されている。生成AIの回答を論文などにそのまま使うケース等を想定して、…

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