人、組織、活動、しくみによる多様な統合的アプローチ －導入編－

佐藤 真久

東京都市大学大学院・環境情報学研究科 研究教授／学長補佐
筑波大学卒業、同大学院修士課程環境科学研究科修了。英国国立サルフォード大学にてPh.D.取得（2002年）。地球環境戦略研究機関（IGES）戦略研究プロジェクト研究員、ユネスコ・アジア文化センター（ACCU）の国際教育協力シニア・プログラムスペシャリストを経て現職。現在、UNESCO ESD-Net 2030 フォーカルポイント、UNESCO Chair（責任ある生活とライフスタイル）国際理事会理事、人事院研修講師（サステナビリティ）、SEAMEO-JAPAN ESDアワード国際審査委員会委員、SDSN-JAPAN委員、地域循環共生圏有識者会議委員などを務める。協働ガバナンス、社会的学習、中間支援機能などの地域マネジメント、組織論、学習・教育論の連関に関する研究と実践を進めている。

“鬼退治の限界”、筆者は書籍（佐藤・広石、2018）¹のなかで、変化に富み、複雑性の高い社会状況（VUCA社会：変動性・不確実性・複雑性・曖昧性の高い社会）においては、これまでの線形的問題解決では、もはや通用しない点を強調している。このような状況においては、さまざまな物事をつなげ、意味づけ、捉え直し、変容を生み出す「つなぎ役」が重要であるとし、その機能を有する人、組織、活動、しくみが重要であると述べている。

これらの「つなぎ役」については、イノベーション普及学や組織の社会心理学、協働ガバナンスや協働イノベーションなどの分野で60年以上、さまざまな場や文脈においてその重要性が指摘なされてきた。

これまでも、チェンジ・エージェント、ハブ組織、支援組織（中間支援組織、サポート組織、連携支援組織）、境界連結者、連携支援組織（協働支援組織、ネットワーク組織）、コーディネーターなどの言葉とともに、その役割が注目され、様々な取組や研究がなされている。

その一方で、実社会においては、個々の専門性に基づく個別問題解決、組織の設置指針や自己責任論に基づく縦割り的対応、効率主義と短期的視野による対処療法としての“鬼退治”の取組が多いことは否めない。