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経営幹部に求められる3つの素養　価値創出に向けた「事業構想力」を

  • 小野 淳哉（事業構想大学院大学事業構想研究所 副所長 教授）

VUCAの時代、コロナ禍が契機となり日本企業に経営ビジョンの刷新を促した。人事部門は、2030年に向け経営幹部に求められる素養と育成プロセスの再検討が必要になっている。

日本企業の現状

小野 淳哉

小野 淳哉

文事業構想大学院大学事業構想研究所 副所長 教授
パナソニックにて、30年間一貫してソリューション事業を推進。放送システムの局設備事業責任者、システム系新規事業推進センター所長を歴任した後、社内の人材開発組織で、新規事業創出のビジネススクールの企画・開発・主任講師を実践し、多数の社内イノベーション人材を育成した経験を持つ。現在、製造業、大手ICT 企業等向けにプロジェクト研究の講師・ファシリテータを担当。

凄まじい環境変化の中で、日本企業は様々な課題に直面している。

「カーボンニュートラル」、「ESG経営」、「DX（デジタルトランスフォーメーション）」など、一つひとつの課題は大きく深い。

コロナ禍のような疫病、異常気象、サイバー攻撃など、企業が対処すべきリスクも増え続けている。

（※全文：2250文字　画像：あり）

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