ウェルビーイングが競争力の鍵 人を幸福にする経営をめざして

人的資本経営が注目される中、日本企業が直面する本質的な課題とは何か。また、今、企業に問われているものは何か。ウェルビーイングに資する人材マネジメントの重要性、これからの人事や経営の在り方について、産業・組織心理学の第一人者である立命館大学の髙橋潔教授に話を聞いた。

日本企業が直面する
人的資本経営の課題

髙橋 潔

髙橋 潔

立命館大学 総合心理学部 教授
1960年生まれ。1984年、慶應義塾大学文学部卒業。1996年、ミネソタ大学経営大学院修了(Ph.D.)。南山大学経営学部および総合政策学部助教授、神戸大学大学院経営学研究科教授を経て、2017年より現職。専門は産業・組織心理学、組織行動論。経営行動科学学会元会長、日本労務学会元常任理事、人材育成学会常任理事、産業・組織心理学会理事、日本心理学会代議員などを歴任。著書に『現場で役立つ人材評価学』(日本経済新聞出版)、『ゼロから考えるリーダーシップ』(東洋経済新報社)など。

── 人的資本経営について、日本企業の課題をどのように見ていますか。

人的資本経営を理解するには、まず人的資源管理との対比から考えるのがよいと思います。人的資源管理は人材を「資源」、つまり管理対象として捉え、人事部主導で人事制度を運用します。一方、人的資本経営は人材を「資本」、すなわち価値を生み出す源泉と位置づけます。経営陣が主導し、経営戦略と人材戦略を統合して価値創出をめざします。

経営資源をヒト・モノ・カネ・情報で整理すると、人的資本経営は「ヒトが価値を生む」という前提に立ちます。しかし日本は人口減少社会に入っており、外国人材の受け入れも限定的です。人材が価値を生むという前提でありながら、人材基盤そのものが縮小しているという構造的な矛盾を抱えています。

(※全文:2552文字 画像:あり)

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