人材価値を高める経営へ 戦略起点で「人事」を問い直す
経営戦略と人材戦略の連動が求められるなか、人事の機能はどのように変わるべきなのか。動的な人材ポートフォリオの構築や「人事中期計画」の策定など、人的資本経営を実践し、事業の成長を支える戦略人事の方法論について、タナベコンサルティングの古田勝久氏に聞いた。
管理から経営戦略の担い手へ
人事機能の変革が必要
古田 勝久
株式会社タナベコンサルティング
エグゼクティブパートナー
自動車部品メーカー、食品メーカーの人事部門にて採用・人材育成・人事労務業務を経て、2017年タナベ経営入社(現タナベコンサルティング)。現場で培ったノウハウをもとに、戦略的な人事・組織の実現に向けて経営的視点からアプローチし、上場企業・中堅企業の成長を数多く支援している。著書に「経営者のための『戦略人事』入門」(ダイヤモンド社)など。
── 近年、「戦略人事」や「人的資本経営」という言葉が広く使われていますが、現在の日本企業の人事の課題をどう見ていますか。
経済産業省が2022年に「人材版伊藤レポート2.0」を公表し、人材を「資源(コスト)」ではなく「資本」として捉えるという経営者の発信も増えました。しかし、現場はどうなっているかというと、管理職が置き去りにされている側面もあると感じます。
経営トップから「人的資本経営」の方針が出ているにもかかわらず、現場で人材のマネジメントを担う管理職は、従来と変わらない職場運営を続けています。つまり、人的資本経営が現場のマネジメントに落とし込まれていない。トップと現場の間に大きな溝が生まれており、この溝を埋めることが、今後の大きな課題だと考えています。
(※全文:3020文字 画像:あり)
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