費用対効果で考えるリカレント教育

リカレント教育の費用対効果と労働生産性向上との関係を考える

企業がリカレント教育を推進する上で、リカレント教育にかかる費用が、生産性の向上によって回収できるかどうかは、大きな関心事だろう。今回はリカレント教育の費用対効果と労働生産性向上との関係について考えてみたい。

リカレント教育と労働生産性

川山竜二

専攻は知識社会学、高等教育・大学論。筑波大学人文社会科学研究科修了。
筑波大学ティーチング・フェロー（TF）、リサーチ・フェロー（RF）を経て、現職。事業構想大学院大学客員教授、武蔵野大学法学研究科客員教授。専門職大学等創設プロジェクト研究、実務家教員、リカレント教育等に関する公職を歴任。

いわゆるリカレント教育は、大学や専門学校などでの学位取得以降に、成人が職場や生活に必要なスキルや知識を学ぶことを指す。

我が国では、近年、高齢化や労働人口の減少に伴い、リカレント教育の重要性が高まっている。すなわち、労働生産性の向上にもリカレント教育は寄与するという期待がある。

ここでは、リカレント教育の費用対効果と労働生産性の関係について考えてみたい。

リカレント教育の費用対効果を考えるために、簡単な具体的事例を挙げてみよう。例えば、ある企業で働く従業員が、リカレント教育を受けてから業務において…

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