対話型組織開発（AI）とワーク・エンゲイジメント

多湖 雅博

近畿大学短期大学部 講師
博士（経営学）。新潟医療福祉大学講師、京都文教大学講師などを経て2025年より現職。著書は『経営理念・経営ビジョン/経営戦略』（日本医療企画）、『職場の経営学』（中央経済社）、『対話型組織開発（AI）を用いた いきいき社員づくり』（パブファンセルフ）など。

近年、組織経営において「ワーク・エンゲイジメント」という概念への関心が急速に高まっている。ワーク・エンゲイジメントとは、仕事に関連するポジティブで充実した心理状態を指し、具体的には、活力（エネルギッシュで精神的な回復力が高く、困難にも粘り強く対応する状態）、熱意（仕事への強い関与、有意味感や誇りを感じる状態）、没頭（仕事に完全に集中し、夢中になる状態）の三つの要素で特徴づけられるものである。これは、従来の「燃え尽き症候群（バーンアウト）」の対極に位置づけられる概念であり、労働者の健康と労働パフォーマンスの両方を促進するものとされている。

日本においてワーク・エンゲイジメントへの関心が高まっている背景には、深刻化する職場のメンタルヘルス問題がある。厚生労働省の調査によれば、仕事や職業生活において強いストレスを感じる労働者の割合は50〜60%で推移しており、特に仕事の量や質に加え、対人関係がストレスの原因の約1/4を占めている。このような現状から、従来のメンタルヘルス対策、すなわち問題が起きてからの対応である「2次予防（健康不全の早期発見・早期対処）」や「3次予防（再発防止・職場復帰支援）」から、メンタルヘルス不調に陥る者が生まれにくい職場環境を構築する「1次予防（健康の保持増進・健康障害の防止）」へと、その焦点がシフトしている。

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