必要なのはDXの再定義によるスキル標準化と専門職ネットワーク構築

DX人材の育成が進まない理由は、そもそもDXの定義が曖昧なことにある。必要なのはDXに評価可能な定義を与えてスキル要件を明確にし、その上で専門職同士が切磋琢磨できる場を構築することだ。

DX人材のスキル標準化こそ
DXによる社会変革実現の要

船守 美穂

船守 美穂

国立情報学研究所 情報社会相関研究系/オープンサイエンス基盤研究センター 准教授
専門は大学運営、高等教育研究、学術情報流通。博士(工学、東京大学)。学位論文「21世紀高等教育の現代的課題と方向性――大学運営主体のための羅針盤」。三菱総合研究所、文部科学省大臣官房国際課国際協力政策室、政策研究大学院大学国際開発協力サポートセンター、東京大学IR担当(国際連携本部→評価支援室→教育企画室)を経て、2016年より現職。政策・連携担当として、国内外のe-研究インフラ整備等の動向を追い、国内大学の体制整備に繋げる。関連の国際団体「FORCE11」元Board Director, 「CODATA」International Data Policy Committee Member等。ブログ「mihoチャネル」にて、世界の高等教育や学術情報流通に関わる動向を紹介中。

DXを進めようにも、そのための人材が不足している。社内にいないのはもとより、社外のプロフェッショナルを探しても見つからないし、外注化も難しいから、回り回って、DX人材は社内で育成し、対応を図る企業が最も多いらしい。しかも、社内人材育成の方法は、「DX案件を通じたOJTプログラム」が中心的であるという。

(※全文:2426文字 画像:あり)

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