タレントマネジメントの実践へ 人材戦略の全体像構築が重要に

欧米で先行するタレントマネジメントは、日本企業にどう適用できるのか。流通科学大学の柿沼英樹教授は、単なるツール導入ではなく、人事の仕組みや運用を抜本的に改革し、全体像構築と一貫した施策展開が必要であると語るとともに、「日本型」タレントマネジメントの可能性を指摘する。

タレントマネジメントは
多様な定義や実践が見られる

柿沼 英樹

柿沼 英樹

流通科学大学 商学部 教授
1984年生まれ。2019年、京都大学大学院経済学研究科博士後期課程を修了。博士(経済学)。民間企業勤務、環太平洋大学経営学部講師、流通科学大学商学部准教授などを経て、2024年4月より現職。専門は、人的資源管理論、組織行動論。

── タレントマネジメントという概念について、学術的にはどのように整理できますか。

タレントマネジメントは欧米圏で先行して実践や研究が行われてきましたが、その定義は学術的にも確立されていません。タレントマネジメントでは、主として「有能な人材」を表す言葉として「タレント」が用いられますが、まず問題となるのは従業員のうちどの程度の割合をタレントとして処遇するのかです。

タレントとみなす範囲は企業によって異なり、大まかに言うと、一部の限られた従業員をタレントとみなす「選別的 (exclusive) アプローチ」と、広範囲の従業員をタレントとみなす「包摂的 (inclusive) アプローチ」の2つがあります。

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