シニアの学び直しに向けて、企業は「最初のきっかけ」を提供すべき

学び直しに向けては、本人がやる気を出さなければ、何も始まらない。しかし自ら動き出すシニアは、一部にとどまるのが現実だ。こうした中で企業やシニア本人には、どのような取組みが求められるのか。ターンアラウンド研究所の共同代表・主席研究員、小寺昇二氏に話を聞いた。

シニアの学び直しは
なぜ進まないのか

小寺 昇二

小寺 昇二

株式会社ターンアラウンド研究所 共同代表・主席研究員
埼玉工業大学 非常勤講師
1955年生まれ。東京大学経済学部を経て、金融機関で、企業分析、ファンドマネジャー、為替チーフディーラー、営業体制革新、年金営業などを経験。2000年から、外資系、ベンチャーを始め、CSRコンサルティング会社(SRI担当執行役員)、千葉ロッテマリーンズ(経営企画室長として球団改革実行)、ITベンチャー(取締役CFO)、外資系金融評価会社(アカウントエグゼクティブ)、IT系金融ベンチャー(執行役員)、旅行会社(JTB)と転職を重ね、様々な業務を経験し、2015年より埼玉工業大学教授、現在、埼玉工業大学非常勤講師。(公社)日本証券アナリスト協会認定アナリスト、国際公認アナリスト。著書多数。

── 日本企業におけるシニア社員のキャリア自律や学び直しの課題について、どのように見ていますか。

日本では、シニアの学び直しはそれほど進んでいないのが実状です。その背景には様々な要因があります。長年にわたり日本企業では、仕事における「学び」はOJTが中心でした。会社が「学び」「スキル」「キャリア」すべての面倒を見てくれるため、シニア世代は会社任せのキャリア形成、スキルアップを続けていて、主体性が求められる学び直しの意識が育まれませんでした。

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