経営人材に必須な「5つの力」 構想力や決断力が問われる

近年、国の施策として、経営者等を含めてリスキリングが推進されている。経営人材の採用支援・転職支援や、経営人材育成プログラム等を提供している経営者JPの井上和幸社長に、経営人材ニーズの動向や、求められる能力・資質と人材成長の要件について、話を聞いた。

経営人材のニーズを実態調査、
多くの企業が人材不足を実感

井上 和幸

井上 和幸

株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。1989年早稲田大学政治経済学部卒業後、株式会社リクルート入社。人材開発部、広報室、学び事業部企画室・インターネット推進室を経て、2000年に人材コンサルティング会社に転職、取締役就任。2004年より株式会社リクルート・エックス(2006年に社名変更、現・リクルートエグゼクティブエージェント)。同社エグゼクティブコンサルタント、事業企画室長を経て、マネージングディレクターに就任。2010年2月に株式会社 経営者JPを設立(2010年4月創業)、代表取締役社長・CEOに就任。

── 日本企業における経営人材に対するニーズや課題について、どのように見ていますか。

当社では経営人材ニーズに関する実態調査を定期的に実施し、直近では2023年の結果を公表しています。前回(2014年)の調査結果と比べると、経営人材を含めて各階層で人材が不足している割合が15~20%ほど増え、人材不足の進展が明らかになりました。

(※全文:2228文字 画像:あり)

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