三つの思考から紐解く 管理職に求められる経営学の技法

ますます多様な能力を求められるようにみえる管理職。さらに昨今エビデンスやデータに基づいて意思決定することも求められる。迷える管理職に「思考」によって仕事を乗り切ることを提案する。

管理職受難の時代

舟津 昌平

舟津 昌平

東京大学大学院 経済学研究科 講師
1989年奈良県生まれ。2012年京都大学法学部卒業、14年京都大学大学院経営管理教育部修了、19年京都大学大学院経済学研究科博士後期課程修了、博士(経済学)。京都大学大学院経済学研究科特定助教、京都産業大学経営学部准教授などを経て、23年10月より現職。著書に『制度複雑性のマネジメント』(白桃書房、2023年度日本ベンチャー学会清成忠男賞書籍部門受賞)、『組織変革論』(中央経済社)、『経営学の技法 ふだん使いの三つの思考』(日経BP 日本経済新聞出版)など。

かねてより日本企業はミドルマネジメント、つまり中間管理職の役割が大きいと言われてきた。その根拠として調整機能や組織を幅広く見渡している俯瞰力などが挙げられる。ただ、そのミドルが信頼されてきた時期を既に過ぎてしまい、現代は「管理職受難の時代」になりつつある。

ミドルの強みが「目配せ」にあるとして、現代は、目配せをする場所が多すぎるとも思われる。1on1はじめ部下の管理など、あらゆる仕事をミドルが担当する状況になっている企業が多いといわれる。まさに「罰ゲーム化する管理職」である。

この問題は、ミドルが「業務を簡略化する指針」を手にすることによっていくぶんか解決できるのでないかと思われる。今現在、「エビデンスベースド・マネジメント(EBM)」をはじめとして、データやエビデンスといったものでどうにかなるという論調が強まっている。

(※全文:2737文字 画像:あり)

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