大企業の幹部候補の教育・育成、約4割が「不十分」　みらいワークス調査

プロフェッショナル特化人材サービス、ソリューションサービスを提供する株式会社みらいワークス（東京都港区、代表取締役社長：岡本 祥治）は、大企業（従業員数1,000名以上）の人事担当者100名に対し、幹部候補に対する教育・育成の実態調査を実施、その結果を公表した。

今回の調査は大企業（従業員数1,000名以上）の人事担当者100名に対し、2022年9月1〜2日の期間、インターネット調査によって行われた。

「Q1.社内の幹部候補人材に対する教育・育成施策として行っていることを教えてください。（複数回答）」（n＝100）という質問に対しては、「人事制度と教育制度を接続」が50.0%で最多となり、「幹部のための研修実施」が44.0%、「社外セミナーや勉強会参加の促進」が36.0%と続いた。

また、「Q2.現状の幹部候補人材に対する教育・育成は十分にできていますか。」（n＝100）という質問に対しては、「あまり教育・育成ができていない」が30.0%で最多。「十分に教育・育成ができている」は16.0%、「やや教育・育成ができている」は25.0%だった。

一方で、「全く教育・育成ができていない」という回答も9.0%見られた。

「あまり教育・育成ができていない」「全く教育・育成ができていない」の回答者にその理由を尋ねた質問では、「幹部候補人材の素養を持つ人材の選抜ができていないから」（38.5%）、「育成後の明確なゴールを定義していないから」（35.9%）、「育成目標や計画、評価の仕組みができていないから」（35.9%）などが主な理由として上がった。

今回の調査での全質問とその回答結果は下記URLの「NEWS」より参照できる。
調査出典：https://mirai-works.co.jp/

株式会社みらいワークスのプレスリリースより