「CHRO100人調査」経営・人事戦略の同期が7割に上昇　日本経済新聞社 

日本経済新聞社は11月18日、大手企業の最高人事責任者（CHRO）・人事担当役員を対象に、経営人材候補者や次世代リーダーの選抜・育成をはじめ、人的資本経営にまつわる課題感を聞いた「第2回 CHRO100人調査」結果をまとめ、概要を公表した。 

人的資本経営では、人事と経営の両戦略の連動が求められている。調査結果によると「自社は経営戦略と人事戦略を同期できていると思いますか。」の問いに対して「同期できている」との回答が全体の69%だった。前回調査（1年前）は64%で「同期できている」会社が増えたことが明らかとなった。 

日本経済新聞社「第2回 CHRO100人調査」（2025年11月） 

また、「次世代リーダー発掘・育成全般の課題は何ですか。」の問いに対しては「グローバルレベルでの対応が進んでいない」が最も高く、全体では54.5%の回答を集め、前回調査（49.1%）を上回った。「候補者の多様性に欠ける」（48.7%）、「候補者の選抜方法が確立していない」（34.6%）、「候補者のパイプラインが不足」（34.6%）、「経営人材育成の仕組みが不明確」（30.8%）と続いた。 

調査では設問を計20用意。調査対象は、東証プライム上場、または従業員1000人以上の企業のCHRO・人事担当役員で156人が回答した。調査期間は2025年8月18日～9月5日。調査の概要は以下から読むことができる。 
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000617.000011115.html