日本スポーツ協会と日本郵政、部活動の地域連携支援でパートナー契約

スポーツを「する」「みる」「ささえる」ための環境づくりを行うJSPO（正式名称：公益財団法人日本スポーツ協会）は、日本郵政株式会社と2023～2025年度まで協賛契約（JSPO スポーツ･アクティブ･パートナー･プログラム「オフィシャルパートナー」）を新たに締結した。日本郵政は今後、国民スポーツ推進事業を展開するJSPOのパートナーとして、部活動地域連携支援に向けて、公認スポーツ指導者の育成を中心に支援･協力する。

JSPOはスポーツ医・科学の知見を活かし、「スポーツを安全に、正しく、楽しく」指導できるスポーツ指導者として公認スポーツ指導者を育成しており、現在約24万人に指導者資格を認定しているが、まだまだ十分な人数とは言えない状況だ。

今回のオフィシャルパートナー契約により、全国に張り巡らされた日本郵政のネットワークやマンパワーとJSPOが半世紀以上に渡り蓄積してきた指導者育成に関する知見を融合させることで、現在、指導者不足にある全国各地にこれまで以上に多くの公認スポーツ指導者が生まれ、運動部活動の地域連携が加速していくことが期待される。

今後、JSPOと日本郵政が共同で、これから部活動や地域スポーツクラブでの現場指導を希望する人を対象とした教育・研修プログラムの開発・運営を行う。これにより、部活動や地域スポーツクラブの現場に派遣される指導者の総合的な指導力のクオリティ向上を図るとともに、指導を受ける子供たちの健全なる成長のサポート、保護者や教師との持続的な信頼関係の構築など、スポーツを通じた地域活性化の推進に寄与することを目指している。

公益財団法人日本スポーツ協会・プレスリリースより