働きがい×働きやすさが両立する 「推せる職場」づくりのススメ

働き方改革関連法を契機に、企業が残業時間削減など様々な施策を進めてきた。その一方で、働きがいに関する課題が浮き彫りとなっている。働きがいと働きやすさを両立した「推せる職場」を提唱するNEWONE代表取締役社長の上林周平氏に、人材枯渇時代の人事戦略について聞いた。

若手の定着率を上げる
「推せる職場」づくり

上林 周平

上林 周平

株式会社NEWONE 代表取締役社長
大阪大学人間科学部卒業。アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)に入社。2002年、株式会社シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として研修プログラム開発など従事。2015年より、株式会社シェイク代表取締役に就任。前年含め3年連続過去最高売上・最高益を達成。2017年9月、これからの働き方をリードすることを目的に、エンゲージメントを高める支援を行う株式会社NEWONEを設立。また、2024年に推せる職場ラボを設立。米国CCE.Inc.認定 キャリアカウンセラー。近著に『組織の未来は「従業員体験」で変わる』(英治出版)がある。

長時間労働などが社会課題として注目され、政府の働き方改革関連法を機に、企業は働きやすい環境整備を進めてきた。一方で、働きやすい環境整備を進めてきたものの人材流出に悩む企業は少なくない。その背景について、人材育成サービスを提供するNEWONE代表取締役社長の上林周平氏はこう話す。

「人材流出の原因の1つには、働きやすさを追求しすぎた結果、働きがいは感じにくいが働きやすい『優しすぎる職場』が増えていることが挙げられます。特に、優秀で成長意欲の高い若手層ほど、『働きやすくても、働きがいや自己成長を感じない』『将来のキャリアに不安を感じる』といった理由から…

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