女性の労働参加が進むために企業、そして社会が取り組むべきこととは

人手不足解消には不可欠な女性の労働参加。産後も働き続けられる環境は徐々にだが整ってきた。次に必要なのはステップアップできる環境の整備だ。女性労働研究の第一人者が具体策を解説。

人手不足解消の鍵を握る
女性の労働力参加

筒井 淳也

筒井 淳也

立命館大学 産業社会学部 教授
専門は家族社会学、計量社会学、女性労働研究、ワーク・ライフ・バランス研究。1970年福岡県生まれ。一橋大学社会学部卒業、同大学院社会学研究科修了。博士(社会学)。著書に『仕事と家族―日本はなぜ働きづらく、産みにくいのか』(中公新書、2015年)、『社会を知るためには』(ちくまプリマー新書、2020年)、『未婚と少子化―この国で子どもを産みにくい理由』(PHP新書、2023年)、『社会学入門―社会とのかかわり方』(共著、有斐閣、2017年)など。内閣府第四次少子化社会対策大綱検討委員会・委員、京都市男女共同参画審議会・委員長など。

現在、日本は慢性的な人手不足状態にある。パーソル総合研究所の「労働市場の未来推計2030」によれば、2030年には労働需要7,073万人に対して、労働供給は6,429万人に留まり、644万人もの不足が生じることが予測されている。

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