「自営型」の働き方が人手不足対策の切り札 新たな組織モデルへの転換を

組織論の第一人者として知られる同志社大学・太田肇教授は、日本企業に求められる働き方は「ジョブ型」ではなく「自営型」であり、それは人手不足対策の切り札にもなり得ると説く。自営型の可能性や社員の成長を支える組織づくりについて、太田教授に話を聞いた。

一人で様々な仕事をこなす
自営型の働き方が浸透

太田 肇

太田 肇

同志社大学 政策学部 教授
経済学博士。兵庫県出身。日本における組織論の第一人者として著作のほか、マスコミでの発言、講演なども積極的にこなす。『プロフェッショナルと組織』で組織学会賞、『仕事人と組織―インフラ型への企業革新』で経営科学文献賞、『ベンチャー企業の「仕事」』で中小企業研究奨励賞本賞を受賞。『「自営型」で働く時代 ジョブ型雇用はもう古い!』ほか著書30冊以上。

──太田先生は、新たな働き方のモデルとして「自営型」を提唱されています。

自営型とは、組織に雇用されているか否かにかかわらず、半ば自営業のようにある程度まとまった仕事を一人でこなす働き方です。近年、注目されているジョブ型は職務を明確に定義する点が要件の一つですが、世の中には「ジョブ型」と称しながら、企画・開発・営業などを一人で担当したり、特定のプロジェクトを一人で担当したりなど、実質的には「自営型」と言えるケースも含まれています。

自営型の働き方は国内外で急速に広がりつつあります。私は海外20ヵ国以上の国・地域で働き方を調査してきましたが、アメリカのシリコンバレーやイタリア、…

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