「人的資本経営調査2026」大手企業のHRテック活用「採用分野」が57％と最も先行

日本経済新聞社の人財・教育事業ユニットは5月25日、大手企業を対象に実施した「人的資本経営調査」の結果レポート（2026年度版）を公開した。

３回目となる同調査では「HRテック（人事＝HR×テクノロジーの略）」をどのくらい活用しているかを尋ねたところ、HRテックを「よく活用している」「やや活用している」という回答の合計値が最も高かったのは、採用の分野で57.2％だった。2位は育成（46.1％）で、評価（41.6%）、選抜（34.1%）、配置（32.5%）と続いた。

「人的資本経営調査（2026年度版）」日本経済新聞社　人財・教育事業ユニット

人材情報に関して「As is To beギャップ」（現状と目標の差）を把握して、人材ポートフォリオを作成しているかの問いで、最も回答が多かったのは過去2回の調査と同様に「ともに把握・作成していない」（37％）だった。ただ、「ともに把握・作成していない」と回答した企業の割合は第1回（46.8%）、第2回（40.5%）調査から着実に低下しており、企業の取り組みによって現状と目標の差が縮まっていることが伺えた。

人材のスキルや資質などを可視化するために導入しているツールやアセスメントについて複数回答で尋ねたところ、「リーダー、マネジャーとしての適性、資質、能力／スキルなどを測るアセスメント」が49％と最多で、「現場の働きぶりを測る360度評価」（37.5%）、「英語など語学力を測るアセスメント」（25.4%）と続いた。同調査では、前回調査より回答比率が上昇しており、企業の間で人材のスキルや資質の可視化が活発になっていることが明らかになったと指摘している。

「人的資本経営調査2026」は東証プライム上場、または従業員1,000人以上の企業の人事担当役職者を対象に2026年2月2日～2月13日にかけてインターネット調査で実施。560人から回答を得たもの。

調査結果の概要は下記から確認できる。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000641.000011115.html