若手に期待する姿勢、「主体性・積極性」がトップ　帝国DB調査

株式会社帝国データバンクは、若手社員に将来身につけてほしい姿勢や行動について、企業へアンケート調査を行った（調査期間：2026年5月8日～5月12日（インターネット調査）、有効回答企業：1,351社）。若手社員に将来身につけてほしい姿勢や行動を尋ねたところ、「主体性・積極性がある（自ら考えて行動できる）」が68.4％で突出して高かった（優先順位の高いもの3つまでの複数回答、以下同）。次いで、「責任感がある」が34.4％、「学び続ける姿勢がある」が25.2％、「自立して業務を遂行できる」が21.0％で続き、主体性や自律性のほか、成長意欲に関する項目も上位に並ぶ結果となった。


株式会社帝国データバンク・プレスリリースより

一方で、「周囲を巻き込める」（2.1％）や「OJT・後輩指導ができる」（3.4％）などといった組織協働やリーダーシップに関する項目は一桁台にとどまった。

企業からは、「若手社員には主体性を身につけ、自ら考えて行動し、自分の行動に責任を持つ。そのうえで、失敗を恐れず、積極的に新しいことにチャレンジしてほしい」（鉄鋼・非鉄・鉱業製品卸売、中小企業）や「仕事は与えられるより、見つけることができるようになってほしい」（専門サービス、大企業）といった声が聞かれた。

規模別にみると、細分化された組織のなかで業務を遂行する「大企業」では、「チーム全体の成果を意識して行動できる」（24.7％、中小企業比＋8.1ポイント）の割合が比較的高かった。一方で、「中小企業」では、個人が多様な業務を担う場面が多い傾向にあることから、「責任感がある」（36.1％、大企業比＋12.4ポイント）や「自立して業務を遂行できる」（21.9％、同＋6.3ポイント）といった項目が目立った。

少子化などにより人材の確保と定着が一層困難となるなか、企業においては既存人材の能力を最大限に引き出すことが重要な課題となっている。なかでも、成長余地が大きく、将来的に重要な役割を担う若手社員の指導・育成の必要性は一段と高まっており、帝国データバンクでは、主体性や自律性を引き出す育成のあり方が、今後一層問われていくとしている。