米国発のデジタル人材リスキリング企業が日本進出

2011年に米国で創業されデジタル人材の育成プログラムを提供するGeneral Assembly社（ゼネラル・アセンブリー、本社：米国ニューヨーク州マンハッタン、CEO：Lisa Lewin）は、12月7日、アンカースター株式会社（東京都港区、代表取締役：児玉 太郎）をエンゲージメント・パートナーに選定し、日本進出の準備を開始したと発表した。

同社は創業以来、10カ国、14万人以上の受講生に対し、デジタル領域をベースとしたマーケティング、テクノロジー、ビジネス、デザイン領域の教育を提供することで、reskilling（「リ・スキリング」＝新しい技能の獲得）と、upskilling（「アップ・スキリング」＝現在の技能向上）の場を提供してきた。創業以来の10年間で400社以上に顧客を広げ、米フォーチュン誌が発表する米国売上トップ企業100社にランキングされる企業にもサービスを提供してきた。

近年DXの重要性が高まる中、日本企業の約9割でデジタル人材が不足し、日本全体では2030年に最大で79万人不足すると言われる中で日本市場に参入する。

同社では、「世界最先端の教育プログラムを提供し、デジタル領域に強い人材を育成することで、個人や企業が新たな未来を切り拓くサポートを行います」としている。

General Assembly社プレスリリースより