AI・DX人材の育成設計ができている企業は 3割　パーソル調査

総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社は、人的資本経営における育成・リスキリングに関する企業の取り組み実態調査を行った。調査対象は全国の経営者・役員、および会社員（管理職/一般社員）のうち1年以内に人事・採用関連の業務について「最終決裁をする立場」または「選択肢を絞り込む立場」のいずれかにあてはまる人、25～69歳の男女1000名から回答を得た。

調査の結果、現在実施している人材育成施策としては、「OJTの見直し・強化」が28.1％ともっとも実施割合が高く、次いで「自己啓発型・公募形式での多様な学習支援」が24.7％、「1on1などによる個の成長支援」が22.2％と、個に応じた育成施策が上位にあがった。

将来事業を踏まえた人材育成の設計が「十分できている」「ある程度できている」の合計は、「後継者育成・次世代経営層の育成」で40.9％、「マネジメント人材の育成」では41.7％、「AI・DX人材の育成」で33.7％、「高度スキル・専門人材の育成」で35.4％となった。とりわけ、専門性のある分野での人材育成ほど設計が進んでいないことがうかがえた。

リスキリングを進めるうえでの課題は、「配置・処遇との連動が難しい」が31.7％とトップ。次いで、「なかなかスキルが向上しない、身につかない」「適切なプログラム構築が難しい」「キャリアパスの提示が難しい」なども30％弱の企業が課題であると回答している。

パーソルホールディングス・プレスリリースより