完全リモートワークが子育て世代の可処分時間創出　BPOテクノロジー株式会社実態調査

オンラインアシスタント®「フジ子さん」を運営するBPOテクノロジー株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山田真也）は、自社で活躍するアシスタントを対象とした「働き方及び業務実態調査」の結果を公表した。本調査により、完全リモートワークという形態が、特に子育て世代の労働者において1日あたり1〜3時間以上の時間の余裕を生み出し、心理的安全性の向上に寄与している実態が明らかになった。

出典:BPOテクノロジー株式会社「働き方及び業務実態調査」(画像はタップ、クリックすると拡大します）

約半数が1日2時間の可処分時間を創出、生活の質が向上

調査結果によると、リモートワークへの移行に伴う通勤時間の削減などにより、1日あたり2時間の余裕が生まれたと回答した人が47.0％と最多を記録した。次いで1時間（25.3％）、3時間（17.8％）、4時間以上（10.0％）と続き、多くのスタッフが日常的な時間のゆとりを実感している（時間創出を実感した子育て世帯対象、n=281）。

創出された時間の具体的な使い道については、「家族と過ごす時間が増えた」「家事に追われにくくなった」といった家庭生活の充実だけでなく、「自分の休息・睡眠」といった心身の回復に充てる回答も目立った。柔軟な働き方の実現が、単なる業務効率化に留まらず、生活全体の質の向上に直結していることが示唆されている。

「小1の壁」解消と突発的事象への対応力

子育て世代が直面する大きな課題の一つである「小1の壁」についても、本調査は肯定的なデータを示している。小学生の子どもを持つ層の約7割（72.8％）が家事や家族との時間の充足を実感しており、帰宅した子どもを自宅で迎えられる安心感が満足度に繋がっている。

また、子どもの急な体調不良といった突発的な事象への対応においても、完全リモート環境とチーム制によるバックアップ体制が功を奏している。子どもがいる回答者（378名）のうち、77.2％（292名）が「家事・育児と両立したかった」を直接的な動機としてリモートワークを選択しており、周囲への配慮から生じる心理的ストレスが大幅に軽減されている実態が浮き彫りとなった。

離職後の社会復帰を支える「働きがい」の再構築

本調査では、出産や育児によるブランクを経た人材の社会復帰におけるメリットも強調されている。無理のないペースで仕事を再開しスキルや感覚を取り戻すことで、子どもから「仕事ができる母」として見られるようになり、自信の回復につながったという声も寄せられた。

BPOテクノロジー株式会社は、経済産業省および日本健康会議が推進する「健康経営優良法人認定制度」において「健康経営優良法人2026」に認定されている。同社は、オンラインアシスタント®が安心して働き続けられる環境づくりこそが、ユーザーへの提供価値の向上につながるという考えを示している。今後も「人々の時間を増やし、幸せを増やす ― ヒトとAIの最適なチームワークの探求 ―」を経営理念に掲げ、企業と人材双方の"時間価値"を最大化するサービスの提供を目指す方針である。