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他者との哲学対話を通じて、問題の核心に迫る哲学思考を身に付ける

  • 堀越 耀介（東京大学 共生のための国際哲学研究センター 上廣共生哲学講座 特任研究員）

「VUCAの時代」と言われるように、テクノロジーの急速な発達やグローバル化などを背景に、社会が複雑多様化する中で、哲学に対する企業の関心が高まっている。企業や教育機関に対して多様な哲学プラクティスを実践する堀越耀介氏に、哲学思考について話を伺った。

専門人材の雇用など
企業の関心が高まる「哲学」

堀越 耀介

堀越 耀介

東京大学 共生のための国際哲学研究センター 上廣共生哲学講座　特任研究員
博士（教育学）。独立行政法人日本学術振興会 特別研究員PD（明治大学）。明治大学、立教大学、上智大学非常勤講師。専門は、教育哲学・哲学プラクティスで、特にジョン・デューイの哲学思想、「子どもとする哲学（P4C）」/ 哲学対話を研究している。学校での哲学対話のほか、町や公共施設での哲学カフェ、企業での社員研修や哲学コンサルティングも行う。主な著書に『哲学はこう使う』（実業之日本社）。

社会が複雑多様化する中で、哲学に対する企業の関心が高まっている。例えば、アップルが政治哲学者であるジョシュア・コーエン氏を雇用し、大きな注目を集めた。こうした、インハウス・フィロソファー（企業内哲学者）の雇用に加え、外部の哲学コンサルタントを企業が活用する取り組みが増えつつある。

（※全文：2382文字　画像：あり）

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