正社員5割超が実力主義を希望 人事評価は「明文化」求める傾向

Professional Studio株式会社は、全国の20歳から49歳の正社員262名を対象に「働き方に求める価値観と人事評価への期待」に関する調査を実施した。本調査は、2026年3月23日から3月25日にかけてインターネットを通じて行われ、日本型の年功重視から実力主義への見直しが議論されるなかでのビジネスパーソンの本音を探っている。

実力主義を望む層が半数を超える

調査の結果、自身の価値観として「実力主義の会社」または「どちらかといえば実力主義の会社」で働きたいと回答した割合は合計50.5％に達した。これに対し、「年功重視の会社」または「どちらかといえば年功重視の会社」を希望する層は合計33.0％となっており、実力主義派が年功重視派を上回る結果となった。

一方で、年功重視を支持する回答者も3割を超えており、年功序列に基づく段階的な昇給や緩やかな目標管理を求める層も一定数存在することが示されている。

評価基準の「明文化」が共通のニーズに

特筆すべきは、実力主義と年功重視という対照的な価値観を持つ両群において、人事評価に対する共通の期待が浮かび上がった点である。

評価において「裁量」と「明文化」のどちらを希望するかという問いに対し、実力主義派の約8割、年功重視派の約6割が「明文化」を求めている。特に20代男性においては、約9割が明文化を希望するという結果が出た。個人の価値観にかかわらず、透明性の高い明確な評価基準が、現代の正社員にとって重要な要素となっていることがうかがえる。