大企業の課題は新規事業のゾンビ化とイノベーション人材の枯渇

大企業は人材も資金も潤沢なのだから、新規事業開発の成功率は高いと思われがちだが、「新規事業が生まれない」と課題や悩みを抱える大企業が多いのが現実だろう。スケールアウト共同代表の飯野将人氏に大企業から同社に寄せられる相談の傾向やソリューションについて話を伺った。

新規事業開発には
スキル習得より意識の醸成が重要

飯野 将人

飯野 将人

株式会社スケールアウト 共同代表
東京大学法学部卒、ハーバード大学経営大学院修了。日本興業銀行、米国GEを経て日米複数のスタートアップの立ち上げと経営、成功と失敗を経験。2012年までベンチャーキャピタルのパートナーとしてスタートアップ投資に取り組んだ後、2020年にスケールアウトを共同設立。一般社団法人日本エフェクチュエーション協会理事。早稲田大学上級研究員客員教授。訳書に『スタートアップ・マニュアル』(翔泳社)、『リーン顧客開発』(オライリー・ジャパン)など。

スケールアウトは、スタートアップのごく初期段階への投資と、大企業におけるイノベーションや新規事業立ち上げのコンサルティングなどを行う企業だ。共同代表の飯野将人氏は、大企業から新規事業開発などの相談を受ける中で、ある課題意識を持ったことが同社の起業につながったと話す。その課題意識とは、「スキルの知識はあるけれど、新製品新サービスへのニーズ調査で思ったような反応が得られないと簡単にヘソを曲げて放り投げてしまう人が珍しくない」「ノウハウを知ってるだけで宝の持ち腐れになっている」ことだ。そこで2020年5月に同社を設立。以来、新規事業開発のプロセスに必要な個人や組織の起業マインド・スキルの知行合一と熟達を促す概念として「アントレフルネス」を提唱、その普及を進めている。

(※全文:2500文字 画像:あり)

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