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組織が変わるイノベーション人材の育成

サードプレイスで広がる 社外連携イノベーションの可能性

  • 東 博暢（日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 プリンシパル）

オープンイノベーションに取り組む企業は増えているが、社内ではその活動を妨げない仕組みづくりも必要だ。企業の出先となる様々な「サードプレイス」に関わってきた日本総合研究所リサーチ・コンサルティング部門プリンシパルの東博暢氏に、求められる仕組みや人材育成について聞いた。

オープンイノベーションには
担当者に予算と権限の委譲を

東 博暢

東 博暢

株式会社日本総合研究所
リサーチ・コンサルティング部門 プリンシパル
2006年日本総研入社。2016年にイノベーションを推進する異業種連携の事業コンソーシアム「Incubation & Innovation Initiative（III）」を組成し、総括ディレクター。スタートアップ支援、オープンイノベーション推進、大学改革やDX推進、スマートシティ/デジタル田園都市政策の推進に従事する。その他、政府委員会の委員等も歴任。

東氏は政府や自治体、産業界が連携し、バイオ・ライフサイエンス・人工知能（AI）などの分野で事業化を推進するオープンイノベーションプログラムや、スタートアップ支援、データ活用による新たなサービスの創出支援などに取り組んできた。

（※全文：2047文字　画像：あり）

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