半数以上の企業がオンライン社内教育に自前のコースを使用 民間調査

法人向けソフトウェアの比較・検索サイトを運営するCapterra（キャプテラ）は1月16日、同社が昨年8月に行ったオンライン社内教育の現状に関する調査の結果を発表した。調査は昨年8月11日から21日にかけて、オンライン学習プログラムを利用している全国の企業の従業員を対象に実施され、1,022名から有効回答を得た。

まず、どのようなオンライン学習プログラムが導入されているのかを調査した。

「あなたの会社では、社内教育にどのような学習システムを利用していますか？ 」と尋ねたところ、「社内で独自に設計・開発したコース」が51%、「一般公開型のオンライン教育プラットフォーム」が34%、「LMS (学習管理システム) プラットフォーム」が24%、「外部の企業・教育機関に依頼して作成したオーダーメイドのコース」が24%という結果となった。

「社内で独自に設計・開発したコース」が2位に20ポイント近く差をつけて一位と、自前のプログラムを用いる傾向が顕著に見られた。自社の業務ニーズ、ビジネス戦略、企業文化になどに合わせて教育をカスタマイズすることができるためと考えられる。

一方、「一般公開型のオンライン教育プラットフォーム」も一般的であるのは、コース開発に多くのリソースを投じることなく、従業員に学習機会を提供したい企業が多いからだと考えられる。

各学習システムにはそれぞれの特徴やメリットがあり、これらをきちんと理解した上で自社の教育方針に合うかどうかを判断することが重要である。

続いて、従業員が具体的に何を学んでいるのかについて調査した。職場のオンライン教育プログラムで、「最近受講したコース」の種類について尋ねたところ、企業が法的問題や職場の安全性に重きを置く近年の風潮を反映して、「コンプライアンスや必須研修」との回答がもっとも多かった。詳細は以下の通り。

次いで、従業員はこういったオンライン学習をどのように評価しているのか調査したところ、17%が「非常に合っている」、67%が「ある程度合っている」と回答した。キャリアや職務上の目標に対して、オンライン学習が「大いに応えている」と感じている従業員は19%、「ある程度応えている」と感じる従業員は73%であった。職場におけるオンライン学習システムが、満足感と効果実感の両面で肯定的に受け入れられていることが伺われた。

一方、オンライン学習の課題についても調査した。オンライン学習でのスキル向上の妨げになるものについて尋ねたところ、34%が「意欲の欠如」と回答。オンライン学習につきものの孤立感や、コース内容と学習者の興味や仕事のニーズの不一致によるものと思われる。学習者のユーザーエクスペリエンスを改善したり、学習内容の適切性を担保する取組みが必要と言えるだろう。

調査結果の詳細は以下から見ることができる。

https://www.capterra.jp/blog/4411/trends-online-corporate-training