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企業内大学は「3.0」へ　経営戦略との連携が問われる

  • 大嶋 淳俊（宮城大学 事業構想学群・事業構想学研究科 教授）

デジタル変革の進展や人的資本経営の推進、キャリアの多様化など、様々な環境変化がある中で今、企業内大学には何が求められるのか。日本における企業内大学の動向と課題について、長年にわたり企業内大学を研究する大嶋淳俊・宮城大学教授に話を聞いた。

経営トップの積極的な関与が
成否を分けるカギ

大嶋 淳俊

大嶋 淳俊

宮城大学 事業構想学群・事業構想学研究科　教授
東京大学大学院 修了。大手シンクタンクにて、政府系の調査研究・政策実行支援、民間企業のコンサルティングに多数従事。その間、APEC（アジア太平洋経済協力）人材育成事務局へ出向し、各国ビジネススクール等の経営教育機関の組織化、マネジメント教育、異文化マネジメント、eラーニング等の国際プロジェクトを推進。2019年4月より宮城大学 事業構想学群 教授。近著『デジタル経営学入門』学文社。

── 大嶋先生は長年、企業内大学について研究されています。企業内大学に関して、日本企業の現状と課題をどのように見ていますか。

2000年代以降、日本でも数多くの企業内大学が設立されました。私は大まかな分類として、2000年代の企業内大学を「1.0」、2010年代を「2.0」、2020年以降を「3.0」と整理しています。

（※全文：2143文字　画像：あり）

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