なぜ「企業内大学」が必要なのか 目的を明確化することが重要

今、様々な環境変化が起きている中で、日本企業に求められる人材開発戦略とは何か。企業内大学を構築・運営するうえで重要なポイントや、これからの企業内大学の展望について、日本マクドナルドで企業内大学の変革に携わった人財ラボ・下山博志代表に話を聞いた。

日本マクドナルドで
企業内大学の再構築に携わる

下山 博志

下山 博志

株式会社 人財ラボ 代表取締役社長
日本マクドナルドに30年以上勤務して、企業内大学の変革に全社の人材育成の責任者として関わり、全世界共通の教育戦略プロジェクトにはアジア地域代表として参加。教育工学に基づく教育戦略を実践し、人材育成の仕組みを浸透させ「2003年度 日本能率協会 人材開発優秀企業賞本賞」を受賞。退社後、株式会社人財ラボを創業。企業内大学構築、人財開発戦略、デジタルラーニング支援などのコンサルティングを行っている。株式会社創新ラボ取締役会長、NPO法人デジタルラーニングコンサーシアム副会長、熊本大学大学院講師、早稲田大学大学院技術経営学(MOT)修士。

── 下山さんは日本マクドナルドで企業内大学の変化に携わり、現在は人財ラボの代表として、企業内大学の構築支援も手掛けられています。

企業内大学は、米国で1956年にGEがニューヨーク州クロトンビルに設立した経営研修所、1961年に米マクドナルドが設立した「ハンバーガー大学」、ディズニーの「ディズニー・インスティチュート」などが初期の代表的な企業内大学として知られています。

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