社内講師の活用を支える 全社で人的リソースをシェアする仕組み
人材が育つ環境を実現するうえで、企業内大学を含めた社員教育の内製化は有力な手段となる。しかし、社内講師の活用をどう進めるかなど、内製化には大きな課題があるのも現実だ。社員教員を内製化するための方法論について、講師ビジョン・島村公俊代表に話を聞いた。
社員教育を内製化し、
社内に学び合う文化を醸成
島村 公俊
── 島村さんはソフトバンクで企業内大学に携わり、現在は講師ビジョンの代表として研修の内製化コンサルティングや社内講師のトレーニングを手掛けられています。企業内大学を含めて社員教育を内製化することの意義について、どのように考えていますか。
社員教育の予算には限りがありますが、コスト削減だけを目的に内製化を進めてもうまくいきません。リーマンショックの頃、社員教育の予算が削減されて研修を内製化する動きが強まりました。しかしその後の景気回復とともに、再び外注へと舵を切る企業が増えたのが実状です。
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