外国人社員マネジメントの課題と要点　ダイバーシティ時代の職場のあり方

小林 祐児

パーソル総合研究所 上席主任研究員
上智大学大学院 総合人間科学研究科 社会学専攻 博士前期課程 修了。NHK 放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年入社。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行っている。専門分野は人的資源管理論・理論社会学。著作に『早期退職時代のサバイバル術』（幻冬舎新書）、『日本的ジョブ型雇用』（日本経済新聞出版）など多数。

未曾有の事態であったコロナ禍による出入国制限が徐々に緩和されてきた。現在すでに日本で働いている外国人は約173万人存在しており（令和３年10月末現在・厚生労働省「外国人雇用状況」）、今後もまた増加していくことが見込まれる。

しかし、働く外国人の数が増える一方で、企業の外国人マネジメントのノウハウ蓄積は緒についたばかりだ。これまで、日本企業は主に現業の低賃金労働に外国人を割り当てることで、育成やマネジメントの対象外にしてきた。しかし、今後はより組織の中心で外国人と協働することが増えてくる。野放図なマネジメントでは、外国人の定着・活躍は見込めない。そこで本稿では、パーソル総合研究所の調査研究から、これから求められる外国人マネジメントのポイントについてエビデンスを元に解説していきたい。

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