従業員体験の見える化で人的資本経営の実現を支援

人的資本経営への関心が急速に高まっている。従業員一人ひとりの能力を最大限に引き出し、中長期的な企業価値の向上を実現するには、どのような取り組みが必要なのか。HRBrain執行役員の吉田達揮氏に、人的資本経営の動向や取組みの勘所、先行企業の事例などを聞いた。

情報開示の義務化で
人的資本経営への注目が高まる

吉田 達揮

吉田 達揮

株式会社HRBrain 執行役員 ビジネス統括本部 本部長 人的資本TIMES編集長
新卒で東証プライム総合人材サービス企業に入社。2020年HRBrainに入社。人事制度コンサルティング部門の立ち上げから大手企業向けのクラウド営業に従事。また社内タレントマネジメントのユニットの立ち上げと運営を担当。以後、事業企画にてゼネラルマネージャーとして全社戦略の策定・推進を担当。その後、組織診断サーベイ「EX Intelligence」を提供しているEX事業本部を管掌。2022年4月に執行役員へ就任。2023年4月よりビジネス統括本部の本部長として全体を統括。「人的資本TIMES」の編集長も兼務。

2022年5月、人的資本経営を実践に移していくための取り組みや工夫をまとめた「人材版伊藤レポート2.0」が公表された。

さらに、2023年3月期決算から有価証券報告書を発行する約4,000の大手企業を対象に、女性管理職比率、男性育児休業取得率、男女間賃金格差の3つの人的資本情報の開示が義務付けられるなど、2023年は人的資本経営へ注目が集まった年だった。

(※全文:2158文字 画像:あり)

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