高度外国人材の活用促進へ 日本独自の雇用慣行を変える勇気を

近年、日本企業において外国人材の活用が進んでいる。高度外国人材は、日本企業の経営にどのような可能性をもたらすのか、また、高度外国人材から「選ばれる企業」になるためには、何が重要になるのか。神奈川大学経営学部・湯川恵子教授に話を聞いた。

労働力不足が深刻化し、
外国人材の活用が進展

湯川 恵子

湯川 恵子

神奈川大学 経営学部 国際経営学科 教授
神奈川大学大学院 経営学研究科博士課程修了後、北海道工業大学(現・北海道科学大学)未来デザイン学部人間社会学科准教授を経て現職。博士(経営学)。専門分野は経営学、経営組織論。

── 日本企業において外国人材を受け入れ、育成・活用する動きが広がっています。現状や課題について、どのように見ていますか。

日本企業において外国人材の活用が進展している背景には、主に2つの理由があります。一つは少子高齢化により労働力が不足し、海外から人材を呼び込むことが必要不可欠になっているという側面です。つまり不足する労働力を補うために、「やむにやまれず」外国人材の活用を進めています。

(※全文:2393文字 画像:あり)

全文を読むには有料プランへのご登録が必要です。