GIGAスクールの次フェーズを見据えた、ネットワーク整備のポイント

中川 哲

株式会社EdLog 代表取締役社長
文部科学省 初等中等教育局 視学委員（GIGAスクール戦略担当）
国内ITソフトハウスを経て、1997年にマイクロソフト株式会社（現 日本マイクロソフト株式会社）へ入社。業務執行役員としてWindows等の主力製品の出荷を担当し、2011年より教育機関担当の業務執行役員 本部長等を務める。2017年に日本マイクロソフト株式会社を退社。株式会社EdLogを設立するとともに、文部科学省へ入省し、初等中等教育局 プログラミング教育戦略マネージャーとして活動し、2020年12月より初等中等教育局 視学委員として、GIGAスクール構想をはじめとする教育の情報化を担当。

文部科学省から令和３年５月に発出された「GIGAスクール構想の実現に向けたICT環境整備の進捗状況について」では、令和２年度中にGIGAスクールの整備が完了していなかった64自治体のうち、１学期中に44自治体で整備が完了すると報告されている。残りの20自治体も2学期中には整備が完了するとしており、この秋には、日本のほとんどの自治体（初等中等教育）で学習者端末とネットワークの整備が完了する。

しかし、GIGAスクールの整備と利活用が進むほどに、学習者のインターネット接続に問題があるとの声も聞こえてきている。そして、5年後の情報端末の入れ替えについても考えておく必要がある。そこで、今回は、GIGAスクールの次フェーズを…