教育で動画を活用する企業の8割以上が「社内教育が高水準に」　民間調査

株式会社サムシングファン（本社：大阪府大阪市）は、従業員数50名～300名の前期比30％増収企業の人事・経営者・役員100名を対象に、社内教育に関する実態調査を実施した。

調査の結果、成長企業の約4割が「ビジョンの浸透」など企業オリジナルな内容に関する教育ができていないと感じており、「教育者のスキル不足」を問題視していることが分かった。また、現在の社内教育における課題について、「教育後の明確なゴールを定義していない」が34.0％、「教育目標や計画、評価の仕組みができていない」が33.0％という回答となった。

一方で、76.0％が社内教育に動画を活用していた。「動画の活用により、社内教育の効果は高水準になっているか」という質問に対しては、「非常にそう思う」が17.1％、「ややそう思う」が67.1％という回答となり、企業の社内教育において動画が必要不可欠なツールとなりつつある実態が明らかになった。

また、人件費として「教育」に割いている社員の業務時間が多いと感じられており、動画の外注コストにおいても約6割が10万円以上かけていることも明らかになった。「社内教育に関わる動画が『どのくらい視聴されているか』を把握しているか」という質問では、「システムで再生回数/秒数を正確に把握している」が10.6％、「ルール/仕組みとして報告を受ける形でほとんど把握している」が44.7％という回答となった。

株式会社サムシングファン・プレスリリースより