教育現場におけるデジタル化の意識調査　マカフィー

McAfee Enterpriseは、日本全国の大学や短大などの教育機関の教職員504名を対象に、教育機関のデジタル化とセキュリティ意識を明らかにする調査をWebアンケート形式で実施し、10月7日に結果を公表した。 

デジタル化のメリットとして、「在宅勤務による移動時間の減少（50.4%）」、「録画した授業を欠席した学生や復習用に活用可能（50.4%）」という回答が最も多く、教職員自身の時間の使い方の変化や授業の効率化に関する回答に集中しているが、「オンライン授業によって出席率が上昇（23.8%）」という回答の割合は低く、オンライン授業導入に伴う対学生のメリットは感じられていない傾向が見られる。

デジタル化の課題としては「学生との関係が構築しづらい（67.9%）」、「非対面のため学生が理解しているか把握が難しい（66.7%）」という回答が多く、オンライン授業やオンラインゼミの実施が進む一方で、学生とのコミュニケーション課題を抱える教職員が多くいることが伺える。

デジタル化のリスクとしては、「個人情報や機密情報の漏洩（57.1%）」や「デバイスのウイルス感染の被害（42.9%）」という回答が多い一方で、「学生本人以外の授業出席や、試験の代理受験（65.3%）」が最も多く、オンライン学習に潜むサイバー不正行為のリスクに対して警鐘を鳴らす教職員が多数いることが明らかになった。

同調査は、日本国内に在住する短大、大学、大学院などの教職員、20歳以上70歳未満の男女504人を対象に、9月22日から9月24日の期間にインターネットを通じて実施された。

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