GMOメディア ITからAIへ 教育DXで挑む「10年後の生存戦略」
創業から四半世紀、コミュニティやポイ活事業で成長を遂げてきたGMOメディア株式会社。同社は今、教育領域へ深く切り込み、業態を劇的に転換させている。少子高齢化が進む日本で、なぜあえて「教育」なのか。森輝幸代表取締役社長に、IT企業からAI企業への進化と、その構想の核心を聞いた。本記事は、X(旧Twitter)スペースで配信された音声インタビューの内容を再構成した。
マスメディアではなく雑誌的戦略
ニッチな教育領域で勝機を見出す
森 輝幸
GMO メディア株式会社 代表取締役社長
2001年に同社取締役に就任し、翌年から現職を務める。以降、複数のメディアサービスを承継しながら企業を成長させ、2015年に東京証券取引所マザーズ市場(現東証グロース市場)へ上場。 DX推進やデジタル人材育成に注力し、「教育立国推進協議会」発起人や「一般社団法人デジタル人材共創連盟」理事を兼任。新たな価値創造を追求し、デジタル社会の発展に寄与する経営者として活躍。
── ポイント事業から教育へ、大きく舵を切った理由と狙いについて教えてください。
GMOメディア株式会社は2000年の創業以来、パソコンのメールサービスから始まり、ガラケー、Web2.0、スマートフォンと、時代のプラットフォームの変化に合わせて事業を変容させてきました。10年前、我々の収益の半分以上はブログや掲示板などのコミュニティ事業が占めていました。しかし、GAFAをはじめとするグローバル企業がマスメディア的な役割を担うようになり、日本の単一メディアが何千万人という規模を抑えることは困難な時代となりました。
(※全文:2012文字 画像:あり)
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