タレントマネジメント、データの収集や活用に課題を感じる企業が多数 民間調査

クラウド型人事労務システムを提供するjinjer（ジンジャー）株式会社は7月10日、「タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査」 の結果を発表した。

タレントマネジメントとは、従業員の能力や個性を把握し、人材育成や適正な評価・配置に活用し、パフォーマンスの最大化を図ること。調査は2月、企業の人事担当者を対象に実施。528名から回答を得た。

所属企業がタレントマネジメントに取り組んでいるか尋ねたところ、44.7%が取り組んでいると回答。取り組んでいない企業（36.2%）を上回った。

取り組んでいると回答した人に、タレントマネジメントシステムの導入状況について尋ねたところ、72.5%が導入していると回答。導入していない企業は19.9%で、2割に満たなかった。

タレントマネジメントに取り組む上で感じている課題について尋ねたところ（複数回答可）、「データの管理部署がバラバラになっておりデータ収集が煩雑」が37.7%で最多（画像参照）。「データの管理システムがバラバラになっておりデータ収集が煩雑」（32.5%）、「データを扱える人が属人化しており迅速に欲しいデータが取れない」（27.2%）と続いた。

データが十分に集まっていなかったり、集まっていてもすぐには活用できなかったりと、肝心の評価以前の課題が少なくないことが明らかとなった。

結果の詳細は以下から見ることができる。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000256.000089626.html

jinjerプレスリリースより