日本含む41カ国・地域の2026年「人材不足調査」結果を発表 マンパワーグループ調査

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社は2月26日、日本を含む世界41カ国・地域の雇用主を対象に、人材確保の困難さ、人材採用において需要の高いハードスキル及びソフトスキル、人材不足解消に向けて雇用主が講じる施策について調査を実施、その結果を公表した。

世界各国で人材不足に直面。画像はマンパワーグループのプレスリリースから。

調査結果によると、世界で人材不足を感じている雇用主は、前年から2ポイント減少し72％となった。一方、日本では、前年から7ポイント増加の84％で、世界平均を上回る人材不足感が継続している。41カ国・地域の中で人手不足感が最も高いのは、スロバキア（前年比＋18ポイント、87％）で、ギリシャ（前年比＋4ポイント、84％）、日本（前年比＋7ポイント、84％）と続いた。日本は世界平均（72％）を上回る84％と高い水準で、41カ国・地域では2番目に人手不足感が高い結果となった。

日本の雇用主にとって採用が最も困難なハードスキル（業務遂行に必要な専門知識や技術的能力のこと）は「営業・マーケティングスキル（24％）」で、雇用主が採用時に最も重視するソフトスキル（業務において発揮される対人・思考・行動面の能力のこと）は「適応力・学習意欲（47%）」だった。デジタル化の加速や顧客行動の多様化により、営業・マーケティング分野における高度な分析力や戦略立案スキルの需要が拡大。それと同時に、変化の激しい環境に適応しながら自律的にスキルを習得・向上させていく意欲を持つ人材へのニーズが高まっていることが明らかとなった。

調査結果の詳細はURLから確認できる。
https://www.manpowergroup.jp/company/r_center/w_paper/