男女共同参画に向けて、教育機関に求められること

男女共同参画やジェンダー平等の実現に向けては、企業における女性活躍促進だけでなく、大学等教育機関のキャリア教育も重要な役割を果たす。女子大学などの最新の取り組みを分析する。
(協力:独立行政法人国立女性教育会館、昭和女子大学)

コロナ禍の採用環境への影響

植草 茂樹(うえくさ・しげき)

植草 茂樹(うえくさ・しげき)

公認会計士(事業構想修士、東京工業大学特任専門員、東京農業大学客員研究員)。大手監査法人教育セクター支援室にて会計監査・経営支援を経験後、独立。日本私立学校振興・共済事業団「学校法人活性化・再生研究会」元委員、文部科学省(独)教職員支援機構自己点検評価委員、文部科学省「国立大学法人会計基準等検討会議」委員など歴任。

コロナ禍は、大学のキャリア支援・キャリア教育に大きな影響を与えている。航空や旅行などの一部業種では新卒採用が中断されるなど、企業の採用環境は悪化しており、学生の進路も大きく見直しを迫られているからだ。

他方で、企業における男女共同参画の面では、コロナ禍はプラスの影響を与える可能性がある。ジェンダーの平等をゴールの1つに掲げる SDGs の観点からも、男女共同参画は企業の重要な経営課題であるが、これまで目標を達成できたとは言い難かった。しかし、コロナ禍により在宅勤務など柔軟な働き方が生まれ、子育て世代や女性にとってはキャリアの…

(※全文:2145文字 画像:あり)

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