令和8年度「全国学力・学習状況調査」の分析結果を公表　文科省

文部科学省は8月3日、令和8年度「全国学力・学習状況調査」の分析結果を公表した。

児童生徒、学校への質問調査の結果から「主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善」では、約７～８割の児童生徒が「主体的・対話的で深い学び」に取り組んだと考えていることが明らかとなった。また、「主体的・対話的で深い学び」に取り組んだと考える児童生徒ほど、各教科の正答率・スコアが高い傾向が見られた。さらに、児童生徒の「主体的・対話的で深い学び」に関する回答と「好奇心・問題解決力・粘り強さ・挑戦心」に関する回答の間には相関が見られると分析している。

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また、約６～８割の児童生徒が「学びの主体的な調整」（自分の思考や行動を客観的に把握し認識（メタ認知）しながら学習を自己調整し、思考や行動を修正したり、次の思考や行動につなげたりする力のこと）ができていると考えており、「学びの主体的な調整」ができていると考える児童生徒ほど、各教科の正答率・スコアが高い傾向が見られた。

「ICTを活用した学習状況」では、ICT機器を「ほぼ毎日」「週３回以上」活用していると回答した学校は、小学校95.4％、中学校93.5％でほぼ横ばいで、活用の定着が見られた。また、ICT機器を家庭で利用できるようにしていると回答した学校は増加傾向で、半数以上の児童生徒が週１回以上活用している。

ICT機器を活用する自信がある児童生徒ほど、分からないことや詳しく知りたいことがあったときに自分で学び方を考えて工夫したり、課題の解決に向けて自分で考えて取り組んだりしていると考えている傾向が見られた。また、ICT機器を活用する自信がある児童生徒ほど、話し合う活動を通じて自分の考えを深めたり新たな考えに気づいたり、自分の考えがうまく伝わるように資料や文章、話の組立てなどを工夫して発表したりしていると考えている傾向が見られた。

「授業外（学校外）での学習や生活の状況」に関して、「SNSや動画視聴の長さ」と学力の関係では、SNSや動画視聴等の利用時間が長い児童生徒ほど、各教科の正答率・スコアが低い傾向が見られた。一方で、ICTを活用する自信がある児童生徒ほど、各教科の正答率・スコアが高い傾向が見られる。これらの結果から、ICTを受動的に利用するにとどまらず、主体的・能動的に活用できるよう、授業等を通じた情報活用能力を育成することが、学力向上に寄与する可能性が示唆された。

分析結果の概要は下記で確認できる。
https://www.nier.go.jp/26chousakekkahoukoku/