進路指導で大学に求める情報は就職状況と支援制度 スタディプラス調査

スタディプラス株式会社(東京都千代田区、代表取締役:廣瀬 高志)のStudyplusトレンド研究所は、全国の高等学校の進路指導主任や学年主任を対象に「全国の高等学校における進路指導に関する調査」を実施、その結果を公表した。

この調査は、2022年10月24日から10月31日にかけて、全国の高等学校の進路指導主任・第一学年主任・第二学年主任・第三学年主任を対象に行われ、632件の有効回答を得たもの。

調査の結果、進路指導を始める時期は「高校1年生・1学期」が最多。大学進学率が上昇するにつれて、開始時期が早くなる傾向も見られた。

また、具体的な進路指導の内容は、「個別の進路相談」がトップで9割弱が実施。「オープンキャンパス参加促進」がそれに続いた。

高校教員による大学情報の入手方法は、「大学案内・学部案内パンフレット」「大学の公式ホームページ」が主流で、どちらも8割超の回答を得た。

また高校教員が重点的にチェックする大学情報の最多は「入試方法・入試科目」。現時点で不足を感じる情報は、「卒業生の就職状況・就職支援制度」がトップとなった。

これについては、特に大学進学率50%以下の高校で割合が高く、大学進学率50%以上の高校では「研究テーマ・業績・評価」を不足と感じる割合が高い傾向となった。

さらに、進路指導に活かしやすい、大学からの情報発信方法については、「動画・YouTubeでの発信」がトップ。生徒の特性を踏まえたショート動画を求める声も見られる結果となった。

Studyplusトレンド研究所が2022年7月に高校生300人を対象に実施した「大学を知るきっかけについてのアンケート調査」では、「高校生になってから、大学を知るきっかけになったもの上位3つを教えてください。」という質問に対し、「学校の先生に聞いて」(48.1%)が最多となっており、高校生の進路選択に高校教員が与える影響力は大きい。高校教員に対する情報提供のあり方が学生募集の成否を左右するともいえそうだ。

22.11.18news1

進路指導の際に、不足していると感じる大学情報(スタディプラス株式会社のプレスリリースより)