「勉強する気持ちわかない」半数以上　東大社研・ベネッセ教育総研調査

2022年04月21日

東京大学社会科学研究所（東京都文京区、総長：藤井輝夫）と株式会社ベネッセコーポレーション（岡山県岡山市、代表取締役社長：小林仁）の社内シンクタンクであるベネッセ教育総合研究所は、2014年に「子どもの生活と学び」の実態を明らかにする共同研究プロジェクト（親子パネル調査）を立ち上げ、同一の親子（小学1年生から高校3年生、約21,000組）を対象に、2015年以降7年間にわたり複数の調査を実施し、12学年の親子の意識・行動の変化を明らかにしてきた。

このたび、2019年、2020年、2021年の3時点を取り上げ、コロナ禍における子どもの生活と学び、それを取り巻く環境の変化を確認した結果、「勉強する気持ちがわかない」の肯定率（「とてもあてはまる」と「まああてはまる」の合計）が2019年45.1%から2021年54.3%に増加するなど、子どもたちの学習意欲が低下する傾向が明らかになった（データは小学4年生から高校3年生のもの〔子ども自身による回答結果〕）。

学年別にみると、入学から間もない学年で意欲低下が顕著に表れており、コロナ禍の影響が推測されるとしている。

また分析では、学習意欲の維持・向上に、学習方法の理解や授業の楽しさ、進路について深く考える経験などが関連していることがわかった。

このほか、この3年間の変化として、学校の授業における学習活動が回復傾向にあることもわかった。授業での活動については「パソコンやタブレットを使う」が大きく増加したほか、「グループで調べたり考えたりする」「自分（自分たち）で決めたテーマについて調べる」「調べたり考えたりしたことを発表する」といった探究的な活動が回復している様子がみてとれたが、授業の変化と学習意欲の変化とに明確な関連はみられなかった。

本資料と調査結果をまとめた「速報版（レポート）」はベネッセ教育総合研究所のホームページからダウンロードできる。

https://berd.benesse.jp/shotouchutou/research/detail1.php?id=5703