「コロナ禍後は学校の選択登校制を希望」多く　全国1万人の意識調査

インテージリサーチは「学校行事とオンライン授業に関する意識調査」を実施し、結果を発表した。全国の16～79歳の男女1万802人を対象にしたインターネット調査で、新型コロナウイルスの感染拡大に関する学校行事の変化、通学・オンラインそれぞれの授業形式に対する意識などを尋ねた。 

調査結果によると、「夏休みが短くなった」という回答が9割近くと多く、「遠足や運動会の中止」が3割強、「修学旅行」などの延期・中止も2割強だった。また、コロナ禍後の授業形式について尋ねたところ、学年が上がるにつれて、「通学・オンラインの授業形式を選択できるようにしたほうが良い」と回答する割合が高くなった。「休校中に本人または子どもがインターネット上の動画や教材で学習した」高校生や保護者は、通学・オンラインを併用した授業を希望する傾向が高かった。 

なお、大阪府寝屋川市、福岡県福岡市、熊本県熊本市では、登校かオンライン授業を受講するかを各家庭の希望に応じて選べる「選択登校制」を導入している（6月時点）。今回のコロナ禍を機に、家庭・教育現場双方で子どもとの向き合い方が変わりつつあり、また学校教育の在り方も転換点を迎えていると言える。